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■シックハウスについて

厚生労働省では、化学物質に関する室内濃度指針値を定めており(下記の表参照)、これは、人が指針値以下の暴露を一生涯受けたとしても健康への有害な影響を受けないであろうという判断のもと、設定されています。
この数値を超えると有害な影響を受ける可能性があるとの事ですが化学物質過敏症には、個人差が大きい為、石油化学製品である発砲系の断熱材は、出来るだけ避ける事が良いと思います。

一生で最も大きな買い物であり大切な住まいに、発砲スチロール、ポリスチレンを大量に使う発想に、建築に対する意識、感覚、センスを疑うと同時に、発砲ポリスチレンは、いつか自然に溶けてなくなるという性質を見極めて欲しいです。
それは、耐久性、耐候性に劣る点であり、施工側も認識してほしいと思います。


参考文献:平成26年度版 建築士法に基づく建築士定期講習テキスト

一方、平成15年7月にシックハウス対策に関わる法令が発令されました。
法令では、シックハウスの原因となる化学物質として、ホルムアルデヒドとクロルピリホスの2つの物質だけが対象となっています。この現状を、皆さんはどうお考えになりますか?

この表をご覧頂き、お客様お一人お一人がお勉強される参考材料としてお役立て頂けましたら幸いです。

■火災について 〜 外断熱の危険性について

2009年、2010年と続けて、北京、上海、釜山で、高層マンション、超高層ビルの大規模火事が発生しました。火事の原因としてあげられるのが、いずれも外壁に使用されていた可燃性断熱材に引火し、釜山では4階の出荷からわずか30分あまりで38階の最上階まで火が到達し、北京での超高層ビルの大規模火災も外壁に使われた可燃性断熱材に引火し、わずか2時間半で全焼しました。

これらの大規模火災事例からも、防火上の安全性を確保するため、断熱材の選定、またその施工方法も大変重要なものとなります。

中国・北京の超高層ビルの外壁は左記の図のように外装材と断熱材の間に空気層が設けられそこは区切られているわけでもない為、可燃性断熱材に引火後、その空気層が経路となって上下左右に容易に延焼し、しかも外装材が引火した断熱材の消火を妨げて消火活動を更に困難にしています。

外断熱の防火性能確保 (断熱に於いて断熱材の延焼火災を防ぐために)

@可燃性の断熱材を使わない。 どうしても可燃性のものを使わなければならない場合は、外壁下地に断熱材を密着させ、空気層を作らず、断熱材は不燃性の材料でコーティングする。

A断熱材を空気にさらしてしまう空気層を作らない。
 (空気層から断熱材の延焼に必要な酸素が供給され空気層が火災の広がる経路となります。)

【参考:国内における断熱材火災事例】()内は使われていた断熱材の素材
・1986年11月 北海道江別市 酪農学園大学学生会館 (現場発砲ウレタン)
・1995年12月 栃木県 多目的ホール (フェノール系)
・2005年 8月 北海道札幌市 駐車場ビル(現場発砲ウレタン)
・2008年 8月 青森県青森市 りんごセンター冷蔵庫倉庫 (ウレタンサンドイッチパネル)
・2009年 3月 神奈川県三崎市 低温冷蔵庫 (ウレタンサンドイッチパネル)
・2009年 5月 愛知県稲沢市 冷凍食品倉庫 (ウレタンサンドイッチパネル)
・2009年 6月 東京都大田区 市場定温倉庫 (硬質ウレタンサンドイッチパネル)
・2009年 6月 兵庫県神戸市 工場倉庫 (硬質ウレタンサンドイッチパネル)
・2009年 8月 茨城県坂東市 鶏舎 (ウレタンサンドイッチパネル)
(2009年12月頃までの資料)

■エネファームによる環境負荷低減の提案

カンザキの自然素材の家で自家発電住宅「エネファーム」。
家庭で使う電気の約5割を自家発電でまかなえ、年間の光熱費を約5〜6万円軽減して経済的にもうれしいシステム。
しかも、CO2を大幅に減らし、環境にも優しいエネファーム。

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■放射線量について

弊社では、お施主様が不安を抱かれることなく、安心してお住いになられるよう、数箇所の施工現場に於きまして、放射線量の測定を行いました。

測定方法:
各現場5箇所以上、計測各所で地上1m地点で30秒毎に5回測定し、中間数値3つの平均値を採用(単位:μシーベルト/h)

測定結果:
ICRP(国際放射線防護委員会)による一般公衆線量限度は通常値を年間2400μシーベルトとすると、0.388μシーベルト/hが一つの目安となります。
茨城・埼玉・練馬・八王子の4箇所の施工現場の測定値は、この約3分の1から5分の1の放射線量であり、問題はありませんでした。

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